車移動していると、社用車の社名入りステッカーをデザイン重視の文字にして、読めない書体にしている社用車を多く見かけます。広告費削減にもつながることなので、見た方が一瞬ですべてがわかるようなデザインにした方が良いです。
今回、ウェブコンサルタントの依頼の他に、会社全体的に気になるところがあったら言って欲しいというご相談もありましたので、社用車の社名入りステッカーの変更を提案しました。
依頼時の社用車の社名入りステッカーの状況
依頼時の社用車の社名入りステッカーは仮に極端に表現すると文字を崩した「Nihon Taro Co.Ltd.」とします。見た目を重視した崩した文字でなんと書いてあるか車で走っているとき一瞬で分かりますでしょうか？
デザイン的には良いかもしれませんが、歩いていても解読できないなんてこともあるかもしれません。有名企業はロゴや会社名を元から知られているのでデザインに走っても損はありません。
これでは、以下のことが損失につながります。
- 会社名が伝わない
- 業種が伝わらない
- どこでなにをやっている会社なのか伝わらない
- 広告費の増大
など、せっかくお金をかけてデザインして車両に貼ったのに意味がありません。社用車からの問い合わせが0の場合、他の広告費の増大につながります。
理想の社用車の社名入りステッカーは、
- はっきりとした会社名
- 業種
- 電話番号
- キャッチフレーズ
- QRコード（URL）
- どこで社用している会社
などあると良いかなと思います。情報量が多すぎても覚えられないのでこの中から何個が選ぶとよいとでしょう。
提案した社用車の社名入りステッカー
上記は理想の社用車の社名入りステッカーを入れた例です。※適当です。
どこで何をやっていて、会社名も連絡先も分かります。歩いている方に向けて宣伝することができます。信号待ち、配達で車両を駐車しているときにQRコードでホームページに誘導することができますね。背景に商品の画像があるとさらに分かりやすいです。
【渋谷区のお弁当屋さん】美味しい安い弁当を毎日玄関にお届け！のようなキャッチフレーズは、今後のブランディングを考えたら基本的なフレーズはホームページと同じものが望ましいです。
一度社用車に貼ってしまえば劣化するまではランニングコストがかからず広告できるのが大きいです。
会社のキーワード・キャッチフレーズ
ホームページを作るときに、会社のキーワード・キャッチフレーズを考えることになる場面がありますが、今回の社用車の社名入りステッカーもそうですが、いろいろなことに関わってきますので慎重に考えなければいけません。
以下、キャッチフレーズが使われるだろう場面
- 社用車の社名入りステッカー
- ホームページのキャッチフレーズ（検索結果にも関わる）
- 広告（ポスター、媒体、リスティングなどのウェブ広告）
- テレビ取材
- 名刺
- ポータルサイトやSNSの紹介文
などに関わってきます。キャッチフレーズが使われる場面場面で文字数が変わってくるので基本的なキャッチフレーズは統一化して会社・商品をブランディングして覚えてもらうことが重要です。
社用車の社名入りステッカー
社用車の社名入りステッカー作成時には、インパクトあるキャッチフレーズなら覚えてもらいやすく、会社名を忘れたとしてもキャッチフレーズを思い出して検索する可能性もあります。意外に多い。
ホームページのキャッチフレーズ
読んだだけで会社のすべてが分かるようなキャッチフレーズが良いと思います。覚えやすく、シンプルに、インパクトがあるキャッチフレーズを考えることが重要です。120文字です。SEOにも影響します。
広告
雑誌、ラジオ、バスや特にウェブ広告（リスティングなど）では、必ず必要になってきます。文字数制限があるのでショートバージョンやロングバージョンも考える必要があります。
テレビ取材
テレビ取材を申し込んで来るときは、そのテレビ取材を申し込んできた会社は、同じ業種で何社も会って比べると思います。そのときに自社を覚えてもらうためにも必要になります。
実際に私が関わった案件で見事にその一社だけで特集が組まれました。そのテレビ担当者は、キャッチフレーズが耳に残っていたとお話されていました。
名刺
名刺にもキャッチフレーズを載せておけば覚えてもらいやすくなる可能性が大きくなります。表に載せるのが大事。
ポータルサイトやSNSの紹介文
自社ホームページでは詳細に会社の説明ができますが、ポータルサイトやSNSなどの紹介文には限られた文字数で書かなければいけません。
まとめ
車両での広告は意外に反響がありますので、社用車があって特に何もしていない状況、または反響がないのであれば一度抜本的に考えてみるのもよいかもしれません。
インパクトがある社用車の社名入りステッカーを上手く作れたことにより、このステッカー代だけで問い合わせが増えることにより広告費の削減につながる可能性があります。
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